「フランチャイズに加盟すれば、本部のブランド力で自然と生徒が集まる」——そう期待して開業したものの、現実は厳しく、半年経っても生徒が10名に満たない。こんな悩みを抱えている学習塾フランチャイズのオーナーは少なくありません。実際、開業半年で生徒10名以下という教室は全体の約40%に上るというデータもあります。
しかし、生徒が集まらない原因は必ずあります。そして、その原因に対して適切な対処法を実践すれば、状況は必ず好転します。本記事では、今すぐ実践できる即効性のある対処法から、3ヶ月後に効果が出る中期戦略、さらには地域No.1を目指す長期戦略まで、合計12の具体的な対処法を解説します。諦める前に、まずはこの記事で紹介する方法を試してみてください。
学習塾FC「生徒が集まらない」の現実
開業6ヶ月での平均生徒数は12名
学習塾フランチャイズの本部資料には「開業半年で生徒30名」といった数字が掲載されていることが多いですが、現実はそう甘くありません。業界調査によると、開業6ヶ月時点での平均生徒数は10〜15名程度で、本部が想定する30名に到達している教室は全体のわずか15%程度です。
さらに詳しく見ると、以下のような分布になっています:
- 生徒5名以下: 全体の約25%
- 生徒6〜15名: 全体の約40%
- 生徒16〜29名: 全体の約20%
- 生徒30名以上: 全体の約15%
つまり、開業当初に苦戦するのは決して珍しいことではなく、多くのオーナーが同じ悩みを抱えているのです。
生徒30名到達まで平均1.5〜2年
「開業したらすぐに教室が満席になる」というのは幻想です。実際には、生徒30名に到達するまでに平均1.5〜2年かかるというのが業界の実態です。開業直後から順調に生徒が集まる教室はほとんどありません。
成功している教室も、最初の半年〜1年は地道な集客活動を続け、少しずつ生徒を増やしてきました。焦らず、継続的に対策を打ち続けることが何より重要です。短期間で結果が出ないからといって、すぐに諦めてしまうのは非常にもったいないことです。
「集客できない」で廃業が40%
一方で、厳しい現実もあります。学習塾フランチャイズの廃業率は開業5年以内で約40%と言われており、その最大の原因が「生徒が集まらない」ことによる資金ショートです。
生徒が集まらないまま放置すると、平均で開業から1年程度で資金が底をつき、廃業を余儀なくされます。つまり、早期に対処するかどうかが、教室の生死を分けるのです。対策を打たずに「そのうち生徒が来るだろう」と待っているだけでは、確実に失敗します。
【診断】生徒が集まらない「7つの根本原因」
原因1:そもそも認知されていない
生徒が集まらない最大の原因は、地域で塾の存在が知られていないことです。開業して3ヶ月程度では、地域の保護者や生徒のほとんどがあなたの教室を知りません。
「チラシを1回配ったから大丈夫」と思っている方もいるかもしれませんが、1回のチラシでは忘れられてしまいます。継続的に情報発信をしなければ、地域で「存在しない塾」と同じ状態なのです。
チェックポイント:
- 地域の保護者100人に聞いて、10人以上が塾の名前を知っているか?
- Googleで「地域名+学習塾」と検索して、検索結果の1ページ目に出てくるか?
- 学校前で保護者に声をかけられたことがあるか?
原因2:競合との差別化ができていない
地域には、すでに複数の学習塾が存在しています。その中で、「なぜあなたの塾を選ぶべきなのか」が明確でないと、生徒は集まりません。
「個別指導」「丁寧な指導」「アットホームな雰囲気」——こうした特徴は、他の塾も同じように謳っています。保護者から見れば、どの塾も同じに見えてしまい、結局は価格だけで比較されることになります。
差別化の例:
- 不登校生専門の学習サポート
- 英検対策に特化した指導
- 定期テスト対策専門塾
- 中学受験(公立中高一貫校)専門
原因3:立地・商圏選定のミス
立地は学習塾の集客に大きく影響します。以下のような立地の場合、生徒が集まりにくい傾向があります:
- 学区外: 通学する生徒の居住エリアから外れている
- 駅から遠い: 徒歩15分以上かかると通いにくい
- 人通りが少ない: 視認性が低く、認知されにくい
- 商圏人口が少ない: 半径2km以内に小中学生が500人未満
立地のミスは後から修正するのが難しいため、開業前の商圏調査が非常に重要です。もし立地が致命的な場合は、後述する「教室移転」も選択肢に入れる必要があります。
原因4:ターゲット設定が曖昧
「小学生から高校生まで、全学年対応」「どんな生徒でも歓迎」——一見良さそうに聞こえますが、ターゲットが広すぎるとメッセージが薄まり、誰にも刺さりません。
保護者は「うちの子に合った塾」を探しています。「誰に、何を、どのように提供するのか」が明確でないと、選ばれる理由がなくなってしまいます。
ターゲット明確化の例:
- 「部活で忙しい中学生向け、週1回90分で定期テスト対策」
- 「小学生の英検対策専門、3級合格率95%」
- 「公立高校受験に強い、過去5年間の合格率98%」
原因5:体験授業から入塾に繋がらない
体験授業の申込はあるのに、入塾に至らないケースも多く見られます。これは体験後のフォローやクロージングが不十分なことが原因です。
体験授業を受けた保護者や生徒は、その場で入塾を決めるわけではありません。他の塾とも比較検討するため、体験後のフォローがなければ、そのまま忘れられてしまいます。
改善ポイント:
- 体験初日に保護者面談を必ず実施
- 体験2回目で具体的な学習計画を提案
- 体験終了翌日にフォロー電話
- 期限付き入塾特典を用意
原因6:口コミ・紹介が発生しない
既存生徒がいるのに紹介が全く出ないという場合、既存生徒や保護者の満足度が低い可能性があります。満足していれば、自然と友人や兄弟を紹介してくれるはずです。
また、紹介制度がそもそも存在しない、あるいは保護者に伝わっていないケースも多く見られます。
紹介が発生しない原因:
- 授業の質や講師の対応に不満がある
- 保護者とのコミュニケーションが不足している
- 紹介のお願いを一度もしていない
- 紹介特典がない、または魅力が薄い
原因7:広告・営業活動の量が圧倒的に不足
「チラシを月に1回だけ配っている」「Webサイトの更新が半年前で止まっている」「営業活動は一切していない」——こうした状態では、生徒が集まるはずがありません。
成功している教室は、圧倒的な量の集客活動を継続しています。月3,000枚のチラシ配布、毎日のSNS投稿、週3回の学校前での朝チラシ配り——地道な積み重ねが、半年後、1年後の集客に繋がります。
【即効性】今すぐできる対処法5選(開始〜1ヶ月)
対処法1:チラシ配布を月3,000枚に増やす
チラシの反応率は一般的に0.1〜0.3%と言われています。つまり、3,000枚配れば3〜9件の問い合わせが期待できます。月に1回500枚程度では、ほとんど効果がありません。
具体的な手順:
- デザインは本部テンプレートを活用: ゼロから作る必要はありません。本部提供のテンプレートをベースに、地域特化の情報を追加しましょう。
- 印刷はネット印刷で3,000枚=約2万円: ラクスルやプリントパックなどのネット印刷を使えば、コストを抑えられます。
- 配布エリアを学校周辺500m圏内に絞る: 広範囲に薄く撒くよりも、学校近くの家庭に集中的に配る方が効果的です。
- 同じ家に3回配布で認知率UP: 1回では忘れられます。1週間おきに3回配ることで、記憶に残ります。
- 効果測定: QRコードやクーポンコードを付けて、どのチラシから問い合わせがあったか追跡しましょう。
週末に家族総出で配布すれば、1日500枚は十分配れます。継続することで、必ず認知度が上がります。
対処法2:無料体験授業のハードルを下げる
「1回だけ無料体験」では、保護者は塾の良さを十分に判断できません。「2週間4回無料」に変更することで、体験申込のハードルが下がり、成約率も向上します。
体験申込フォームの簡素化:
- 入力項目を「名前・電話番号・学年」の3項目のみに
- 長いフォームは離脱率が高い
- スマホで30秒で入力完了できるように
複数の問い合わせ窓口を用意:
- 電話
- LINE公式アカウント
- Webフォーム
保護者によって好みの連絡手段が異なるため、選択肢を増やすことで申込率がアップします。
成約率を20%→40%に改善する方法:
- 体験初日に保護者面談を実施: 生徒だけでなく、保護者の悩みや希望を直接ヒアリングします。
- 体験2回目で学習計画を提案: 「お子さんにはこんな学習が必要です」と具体的なプランを提示することで、信頼感が生まれます。
- 体験終了翌日にフォロー電話: 「体験授業はいかがでしたか?」と丁寧にフォローします。
- 期限付き入塾特典: 「今月中の入塾で入塾金無料」など、決断を後押しする特典を用意します。
対処法3:Googleビジネスプロフィール徹底強化
保護者が塾を探す時、Googleで「地域名+学習塾」と検索するケースが非常に多いです。Googleビジネスプロフィール(旧Googleマイビジネス)を最適化することで、検索結果の上位3位(マップ枠)に表示されやすくなります。
具体的な施策:
- 週2回の投稿: 授業風景、生徒の成績UP事例、合格実績など、定期的に投稿します。
- 写真50枚以上アップロード: 教室の外観・内観、授業風景、講師紹介など、多くの写真を掲載することで信頼感が増します。
- 口コミ返信を24時間以内に: 口コミが投稿されたら、すぐに丁寧な返信をします。これにより、他の保護者にも好印象を与えます。
- MEO対策で「地域名+学習塾」上位3位を狙う:
- ビジネス情報を100%埋める(営業時間、電話番号、ウェブサイト、サービス内容など)
- 投稿文に自然にキーワードを含める
- 既存生徒の保護者に口コミ依頼(目標10件)
Googleビジネスプロフィールは無料で利用できる最強の集客ツールです。しっかり活用しましょう。
対処法4:紹介キャンペーンを全生徒に告知
既存生徒がいるなら、紹介による集客が最も費用対効果が高い方法です。しかし、多くの教室では紹介制度が機能していません。
紹介率を0%→30%に上げる施策:
- 紹介特典を魅力的に:
- 紹介者: 月謝1ヶ月分半額
- 入塾者: 入塾金無料
- 紹介カードを生徒全員に配布: A6サイズのカードを10枚セットで渡し、「友達に配ってね」と依頼します。
- 月1回保護者に紹介依頼メール: 「お友達で塾を探している方がいらっしゃいましたら、ぜひご紹介ください」と定期的にお願いします。
- 紹介成功者に感謝状: 紹介してくれた生徒・保護者に感謝の気持ちを伝えることで、次の紹介にも繋がります。
紹介は「お願いしないと発生しない」ものです。積極的に依頼しましょう。
対処法5:地域の小中学校前で朝のチラシ配り
地道ですが、非常に効果的なのが学校前での朝のチラシ配りです。登校時間に保護者へ直接チラシを手渡しすることで、認知度が一気に高まります。
実施方法:
- 時間: 7:30〜8:30に学校正門前(敷地外)で実施
- 頻度: 週2回×4週=月8回の露出で、顔を覚えてもらえます
- 挨拶: 笑顔で「おはようございます!」と声をかけながらチラシを渡す
- 雨の日こそチャンス: 傘を持つ保護者に「頑張っているな」と好印象を持ってもらえます
継続3ヶ月で認知度が大幅にUPします。「あの塾の先生、いつも学校前でチラシ配っているよね」と地域で話題になれば、問い合わせが増えます。
【中期戦略】1〜3ヶ月で効果が出る対処法4選
対処法6:特化型ポジショニングで差別化
「何でも対応できます」という姿勢は、逆に何も選ばれない原因になります。ニッチに特化することで、その分野では地域No.1と認識され、選ばれやすくなります。
差別化の具体例:
- 不登校生専門コース: 学校に行けない子向けの個別サポート
- 英検対策特化: 英検3級・準2級の合格に特化
- 定期テスト対策専門: テスト2週間前から集中特訓
- プログラミング+学習塾: 勉強とプログラミングを同時に学べる
- 中学受験専門(公立中高一貫): 公立中高一貫校の受験対策に特化
- 高校生の推薦入試対策専門: 小論文・面接対策に強み
特化することで、「〇〇ならあの塾」と地域で認知され、口コミが広がりやすくなります。
対処法7:地域の不動産会社・学童保育と提携
地域のビジネスと提携することで、新しい生徒の紹介ルートを確保できます。特に、転入家族は新しい塾を探しているため、不動産会社からの紹介は成約率が高いです。
提携営業の進め方:
- リストアップ: 教室から半径2km以内の不動産会社を20社リストアップ
- アポなし訪問: 名刺と塾のパンフレットを持って直接訪問
- 提携内容: 「転入家族に塾を紹介してもらえませんか?紹介1名につき謝礼3,000円お支払いします」
- 目標: 5社と提携できれば、月3〜5名の紹介獲得が見込めます
学童保育との提携:
- 学童保育から塾への送迎サービスを提供
- 学童保育の掲示板にチラシを貼らせてもらう
- 共同イベント(宿題サポート会など)を開催
対処法8:定期テスト対策無料講座を開催
既存生徒の友人を誘って参加させることで、新規生徒との接点を作れます。テスト2週間前の土日に開催し、参加費無料にすることで、ハードルを下げます。
集客効果:
- 1回の開催で10〜20名が参加
- そのうち2〜3名が体験授業に申し込む
- 既存生徒の満足度もUP(友達と一緒に勉強できる)
- 口コミが拡散され、認知度が高まる
開催のポイント:
- 入塾の勧誘は控えめに(自然な流れで紹介程度)
- 「次回もぜひ来てね」と継続参加を促す
- 保護者にも開催報告をLINEやメールで送る
対処法9:SNS(Instagram・Facebook)で毎日発信
SNSは無料で使える強力な集客ツールです。毎日投稿を続けることで、地域での認知度が高まり、問い合わせが増えます。
投稿内容の具体例:
- 月曜: 生徒の成績UP事例(「数学20点UP!」など)
- 火曜: 講師紹介(顔写真と自己紹介)
- 水曜: 保護者向け学習アドバイス(「家庭学習のコツ」など)
- 木曜: 教室の様子(授業風景、自習室の様子)
- 金曜: 週末イベント告知(無料テスト対策講座など)
- 土日: リアルタイム授業レポート(「今日はこんな授業をしました!」)
ハッシュタグ戦略:
- #〇〇市学習塾
- #〇〇小学校区
- #〇〇中学校
- #定期テスト対策
- #高校受験
地域名を含むハッシュタグを必ず付けることで、地域の保護者に届きやすくなります。フォロワー500名で月3件の問い合わせが期待できます。
【長期戦略】3ヶ月〜で地域No.1を目指す対処法3選
対処法10:地域密着イベントで認知度UP
地域に密着したイベントを定期的に開催することで、「地域に根ざした塾」というイメージを作れます。保護者との接点も増え、信頼関係が構築されます。
イベント例:
- 無料学習相談会(月1回): 「お子さんの勉強の悩み、何でも相談してください」と気軽に参加できる場を提供
- 夏休み自習室開放: 塾生以外も利用OK、無料開放で地域貢献
- 保護者向けセミナー: 「高校入試のしくみ」「家庭学習の習慣づけ方」などのテーマで開催
具体的な成果:
- 「高校入試説明会」を開催→保護者50名が参加
- 「夏休み宿題お助け講座」無料開放→30名参加、うち5名が入塾
- 「英検・漢検対策講座」低価格提供→受講者の40%が通常授業にも申込
イベント参加者の約20%が入塾を検討するというデータもあります。
対処法11:成績保証・返金制度で安心感
保護者が塾選びで最も不安に思うのは、「本当に成績が上がるのか」という点です。この不安を解消するために、成績保証や返金制度を導入することで、入塾のハードルを大きく下げられます。
導入方法と注意点:
- 条件を明確に: 「3ヶ月間で定期テストの点数が10点以上UPしなければ、1ヶ月分の月謝を返金」など、具体的な条件を設定
- 出席率などの条件も設ける: 「出席率90%以上」「宿題提出率80%以上」など、生徒側の努力も求めることで、実際の返金は5%以下に抑えられます
- 保護者の安心感が入塾率を20%UP: 「返金保証がある塾なら安心」と選ばれやすくなります
- 広告で大きく訴求: チラシやWebサイトで「成績保証制度あり」と目立つように記載
対処法12:卒業生ネットワークを活用
卒業生は、最も信頼できる広告塔です。卒業後も関係を維持し、後輩の紹介を依頼することで、安定的な集客ルートを確保できます。
卒業生活用の仕組み:
- 卒業時にOB・OG登録: LINEグループやメーリングリストに登録してもらう
- 年2回の同窓会開催: 卒業生が集まる機会を作り、塾との繋がりを維持
- 紹介特典: 紹介1名につき図書カード3,000円をプレゼント
- 目標: 卒業生からの紹介率40%を目指す
卒業生が高校生になり、中学生の弟妹を紹介してくれるケースも多いです。長期的な視点で卒業生との関係を大切にしましょう。
【実例】生徒数を倍増させたオーナーの成功事例3選
事例1:Aさん(開業1年・生徒8名→32名)
状況: 開業1年で生徒8名、月商20万円の赤字経営。このままでは資金が底をつく状況でした。
実施した対策:
- チラシ配布を月500枚→3,000枚に増加
- 学校前での朝チラシ配りを週3回継続
- 紹介キャンペーン導入(既存生徒から12名の紹介獲得)
- 無料テスト対策講座を月2回開催
結果:
- 6ヶ月で生徒32名達成
- 月商80万円、黒字化に成功
- 紹介だけで月2〜3名の安定的な増加
Aさんのコメント: 「最初は『こんなに頑張っても効果があるのか』と不安でしたが、3ヶ月目から急に問い合わせが増え始めました。諦めずに続けて本当に良かったです」
事例2:Bさん(開業2年・生徒15名→50名)
状況: 生徒15名で停滞。周辺に競合が多く、「選ばれる理由」がないことに悩んでいました。
実施した対策:
- ポジショニング変更→「英検対策専門」に特化
- Instagram毎日投稿、地域ハッシュタグを活用
- 不動産会社5社と提携、転入家族への紹介ルート確保
- 英検対策無料講座を月1回開催
結果:
- 1年で生徒50名突破
- 「英検に強い塾」として地域で評判に
- Web問い合わせが月15件に増加
Bさんのコメント: 「『何でもできる塾』をやめて『英検専門』に特化したら、保護者からの反応が全く変わりました。専門性があると信頼されやすいんですね」
事例3:Cさん(開業半年・生徒5名→25名)
状況: 開業半年で生徒5名、資金がギリギリの状態。「あと2ヶ月で廃業」という崖っぷちでした。
実施した対策:
- 体験授業を1週間→2週間に延長
- 体験後の保護者面談を必ず実施
- 体験成約率を15%→45%に改善
- Googleビジネスプロフィールで口コミ20件獲得
結果:
- 4ヶ月で生徒25名達成
- 月商62万円、収支トントンに改善
- 体験申込が月10件に増加
Cさんのコメント: 「体験授業のやり方を変えただけで、こんなに成約率が上がるとは思いませんでした。保護者面談で悩みを聞くことが何より大事だと実感しました」
生徒が集まらない時の「やってはいけない」NG行動
NG1:値下げ・割引の安易な実施
生徒が集まらないからといって、安易に月謝を値下げするのは危険です。価格競争に巻き込まれると、以下のような悪循環に陥ります:
- 利益率が悪化し、経営が苦しくなる
- 「安い塾」というイメージがつき、ブランド価値が下がる
- 競合も値下げし、終わりのない価格競争に
値下げではなく、価値を高めることで選ばれる塾を目指しましょう。
NG2:本部任せで自分は何もしない
「本部が集客してくれるはず」と期待して、自分では何もしないオーナーがいますが、これは大きな間違いです。本部からの集客支援は限定的で、待っていても生徒は来ません。
成功しているオーナーは、本部のサポートを活用しつつも、自ら積極的に動いています。地域密着の集客活動は、オーナー自身が行うしかありません。
NG3:広告費をゼロにする
「生徒が集まらないから広告費を削減しよう」——これは最悪の判断です。集客活動を止めると、さらに生徒が集まらなくなる負のスパイラルに陥ります。
最低限の広告費(月3〜5万円)は確保し、効果的な施策に選択と集中しましょう。チラシ、SNS、Googleビジネスプロフィールなど、費用対効果の高い方法を継続することが重要です。
NG4:既存生徒のケアを疎かにする
新規獲得だけに注力し、既存生徒のケアを疎かにすると、退塾が増えます。退塾1名の損失は、新規3名獲得に相当するとも言われています。
既存生徒の満足度を最優先にしましょう。満足している生徒は:
- 長く通い続けてくれる
- 友人や兄弟を紹介してくれる
- 口コミで塾の評判を広めてくれる
NG5:すぐに諦めて撤退
「3ヶ月頑張ったけど効果がない」と諦めるのは早すぎます。学習塾の集客は、効果が出るまで3〜6ヶ月かかるのが普通です。
対策を打たずに諦めるのは論外ですが、適切な対策を打っても、すぐには結果が出ません。最低1年は本気で取り組む覚悟を持ちましょう。
月別アクションプラン「3ヶ月で生徒倍増」ロードマップ
1ヶ月目:認知度向上フェーズ
Week 1-2:
- チラシ3,000枚を学校周辺に配布
- Googleビジネスプロフィールの情報を100%埋める
- SNSアカウント(Instagram・Facebook)を開設、毎日投稿を開始
Week 3-4:
- 学校前での朝チラシ配りを開始(週3回)
- 既存生徒全員に紹介カード10枚セットを配布
- 無料体験を1週間→2週間制に変更
目標: 体験申込5件、新規入塾2名
2ヶ月目:体験・成約率UPフェーズ
Week 1-2:
- 不動産会社5社に提携営業を実施
- 体験授業後のフォローを強化(保護者面談100%実施)
- 体験終了翌日に必ずフォロー電話
Week 3-4:
- 無料テスト対策講座を初開催(既存生徒+友人を招待)
- Instagram投稿50本達成
- 既存生徒の保護者に口コミ依頼、10件獲得
目標: 体験申込10件、新規入塾5名
3ヶ月目:口コミ・紹介拡大フェーズ
Week 1-2:
- 紹介キャンペーンを強化、全保護者にメール告知
- 地域イベント(学習相談会)に参加・出店
- 既存生徒の満足度調査を実施
Week 3-4:
- 成功事例(成績UP事例)をSNS・チラシで大きく発信
- 卒業生に後輩紹介を依頼(OB・OGネットワーク活用)
- 次月以降の戦略を見直し
目標: 紹介5件、新規入塾8名
3ヶ月累計: 新規入塾15名達成
対策を打っても集まらない場合の最終手段
最終手段1:ターゲット・コンセプトの全面見直し
上記の対策を3ヶ月〜半年実践しても効果が出ない場合、ターゲットやコンセプトそのものが間違っている可能性があります。
見直しの例:
- 小中学生全般→中学生専門に絞る
- 個別指導→少人数集団指導に変更
- 学習塾単体→プログラミング教室を併設
- 一般的な塾→不登校生専門塾に特化
大胆な方向転換が必要な場合もあります。本部に相談しながら検討しましょう。
最終手段2:教室移転を検討
立地が致命的な場合、いくら集客努力をしても限界があります。以下のような状況なら、移転も選択肢に入れるべきです:
- 駅から徒歩20分以上
- 学校から2km以上離れている
- 商圏内の小中学生が300人未満
- 競合が半径500m以内に5店舗以上
移転の判断基準:
- 移転費用(敷金・礼金・引越し費用など): 約100〜200万円
- 移転後の売上増加見込み: 月30万円以上
- 投資回収期間: 6〜8ヶ月以内
移転費用と売上増加を試算し、費用対効果が見込めるなら実行しましょう。
最終手段3:オンライン授業への転換
対面授業だけでは商圏が限定されますが、オンライン授業を併用することで、全国の生徒を対象にできます。
オンライン授業のメリット:
- 商圏が全国に拡大
- 固定費削減(小さい物件でOK)
- 時間の自由度が高い(夜間・土日に集中)
導入方法:
- Zoom・Google Meetなどのオンライン会議ツールを活用
- タブレット・ホワイトボードを使った授業
- 録画授業の配信も検討
最終手段4:教室売却・撤退の決断
どんなに努力しても改善が見込めない場合、損切りラインを決めて撤退することも、経営判断として重要です。
撤退の判断基準:
- 1年以上赤字が続いている
- 生徒数が10名を切っている
- 手元資金が3ヶ月分の運転資金を下回った
- 心身の健康に支障をきたしている
早期撤退で傷を浅くすることも、一つの選択肢です。撤退後の再起も視野に入れましょう。
「絶対に諦めない」マインドセットの作り方
短期で結果を求めない
学習塾経営は農業と同じです。種をまき、水をやり、育て、収穫する——このプロセスには時間がかかります。
「開業3ヶ月で生徒30名」という目標を持つのは良いですが、達成できなくても焦る必要はありません。最低1年は我慢の時期と割り切り、地道に活動を続けましょう。
毎日小さな行動を積み重ねる
大きな成果は、小さな行動の積み重ねから生まれます。
毎日の小さな習慣:
- 1日10枚のチラシ配布
- 1日1投稿のSNS更新
- 1日1件の営業電話
- 1日1人の保護者との対話
これらを毎日続けることで、3ヶ月後、半年後に大きな成果となって返ってきます。
成功者の話を聞いて励みにする
一人で悩まず、同じフランチャイズのオーナーや成功者の話を聞くことで、「自分もできる」と前向きになれます。
実践方法:
- 本部主催のオーナー交流会に参加
- 成功しているオーナーに直接連絡して話を聞く
- ブログやSNSで成功事例を研究
成功者も最初は苦労していたことを知れば、勇気が湧いてきます。
家族・仲間のサポートを得る
一人で抱え込まず、家族や仲間に状況を共有しましょう。サポートを得ることで、精神的にも楽になります。
サポートの得方:
- 家族にチラシ配布を手伝ってもらう
- 同じ悩みを持つオーナー仲間を作る(SNSやコミュニティで)
- 本部の担当者に定期的に相談
「一人じゃない」と思えるだけで、継続する力が湧いてきます。
まとめ
学習塾フランチャイズで生徒が集まらない時、原因は必ずあります。認知不足、差別化不足、営業活動不足——まずは本記事で紹介した7つの根本原因を診断し、自分の教室がどこに当てはまるか確認しましょう。
対処法は12個紹介しましたが、全てを一度にやる必要はありません。まずは即効性のある5つの対処法から始めてください:
- チラシ配布を月3,000枚に増やす
- 無料体験授業のハードルを下げる
- Googleビジネスプロフィール徹底強化
- 紹介キャンペーンを全生徒に告知
- 学校前での朝のチラシ配り
そして、3ヶ月間の実践ロードマップに沿って進めてください。重要なのは「継続」です。チラシ1回、SNS投稿1回では何も変わりません。月3,000枚のチラシ、毎日のSNS投稿、週3回の学校前配布——地道な積み重ねが、3ヶ月後、半年後に大きな成果となって現れます。
諦めずに行動し続ければ、必ず生徒は集まります。本記事の対処法を今日から実践し、あなたの理想の教室を作り上げてください。応援しています!
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