エドモンドFC(マインクラフトプログラミング教室)は儲かる?初期費用・ロイヤリティ・店舗数を徹底解説

子供向けプログラミング教育市場は年々拡大を続けており、独立開業を検討する方の間でも注目度が高まっています。今回は「フランチャイズ探偵団」の実況取材から、マインクラフトを教材に使ったプログラミング教室『エドモンド』のフランチャイズ(FC)展開の実態に迫ります。初期費用の内訳、ロイヤリティの仕組み、赤字リスクの低さ、実際の黒字率まで、独立開業を検討している方が本当に知りたい情報を整理してお届けします。

エドモンドとは?マインクラフトで学ぶ子供向けプログラミング教室の特徴

エドモンドは、子供たちに絶大な人気を誇るゲーム「マインクラフト」を教材として活用する、子供向けプログラミング教室です。近年、子供向けプログラミング教室は全国的に増加しており、ロボットを使うタイプや独自教材を使うタイプなど様々なスタイルが存在しますが、エドモンドはマインクラフトという「子供が自ら行きたがる」教材を軸にしている点が大きな特徴です。

対象年齢は主に小学1年生から小学6年生までがメインとなっており、近年ではそのまま持ち上がりで中学生も受け入れるケースが出てきているとのことです。子供が興味を持つコンテンツを軸にしているため、学習意欲の継続がしやすい点は、他のプログラミング教室との差別化ポイントといえるでしょう。

エドモンドFCの店舗数推移|2022年11店舗から1年弱で55件へ急拡大

取材によると、エドモンドは2022年夏の時点で11店舗程度の展開でしたが、そこから急速に加盟店を増やしています。取材時点でオープン済みの店舗は19店舗、契約済みの店舗が40店舗、契約手続き中の店舗も含めると合計55件にまで拡大しているとのことでした。わずか1年弱で40店舗以上が新たに加わったという成長スピードは、FCビジネスとしてかなり勢いのある状況だと言えます。

春から夏にかけては新規オープンがさらに増える見込みとのことで、今後も店舗数は右肩上がりで推移していくことが予想されます。問い合わせ件数も多く、現在も面談を継続的に実施している状況とのことですので、加盟を検討している方にとってはタイミング的にも参入しやすい時期といえそうです。

エドモンド開業の初期費用はいくら?内訳を徹底解説(加盟金・物件・機材)

初期費用については、既に物件を持っているかどうかで大きく変動しますが、目安としては200万〜300万円程度とのことです。内訳としては、加盟金が100万円(税込110万円)、物件取得費が60万円前後、機材や重機などの準備費が30万円程度、そして運転資金が加盟金とコミコミで200〜300万円という構成になっています。

物件取得費については、小さな物件であれば6坪程度からでも開業可能とのことで、必ずしも大きな箱を用意する必要はありません。加盟金と運転資金がコミコミになっているプランのため、実際にはそれほど大きな出費にならないケースも多いようです。

特に注目したいのは、すでに教室として使える箱(物件)を持っているオーナーの場合です。パソコンはレンタル形式で提供されるため、機材購入費として20万円程度、初期の広報費として10万〜20万円程度、そこに運転資金を加えても200万円を切るケースも珍しくないとのことでした。既存の物件や設備を活用できるかどうかが、初期投資額を大きく左右するポイントになりそうです。

エドモンドの集客方法|子どもへの直接アプローチが鍵

フランチャイズビジネスにおいて集客体制は非常に重要な判断材料です。エドモンドの場合、集客活動は基本的に各加盟店(オーナー)が担う形になっています。ここで特徴的なのが、集客のターゲットを「親」ではなく「子供」に直接向けている点です。

一般的にネット広告や検索での集客は、すでに教育やプログラミングに関心の高い親子にしかリーチできないという課題があります。一方でエドモンドは、マインクラフトという子供自身が強く惹かれるコンテンツを軸にしているため、子供に直接情報を届けることで「行きたい」という気持ちを喚起し、そこから親にお願いする流れを作れるという特徴があります。実際に学校の校門付近や子供が集まる場所でチラシを配布したり、ポスターを掲示したりする手法が最も反応が良いとのことでした。

主婦層をメインターゲットにしたマーケティングを想定しがちですが、実際には子供本人への直接アプローチの方が反応率が高いというのは、学習塾業界などにも通じる興味深い知見といえるでしょう。

エドモンドのロイヤリティ体系と赤字リスクが低い理由

フランチャイズ加盟を検討する上で最も気になるのが、ロイヤリティの仕組みと赤字リスクではないでしょうか。エドモンドのロイヤリティは、生徒の人数に応じてかかる仕組みになっており、生徒が0人であればロイヤリティも0円になります。つまり、生徒が集まらない状態であれば授業自体が発生しないため、ロイヤリティも発生しないという設計です。

さらに特徴的なのが、生徒数が少ない立ち上げ期に配慮した段階的な料率設定です。独立店舗(エドモンドのみを運営する店舗)の場合、家賃などの固定費負担が大きくなりやすいため、生徒数が少ないうちはロイヤリティ料率を大幅に割り引く仕組みが用意されています。具体的には、生徒数が10人未満の場合はマックス金額の10%程度しか請求されず、生徒数が増えるにつれて20%、40%と段階的に料率が上がっていく仕組みになっています。

フランチャイズの中には、赤字であってもロイヤリティが固定で発生するモデルも少なくありません。それに比べるとエドモンドの仕組みは、立ち上げ期のオーナーの負担を抑える設計になっており、比較的リスクを抑えて開業できるフランチャイズだといえそうです。

エドモンドFCの黒字率と生徒の継続年数(離脱率18%の実態)

実際の経営実態についても具体的な数字が語られました。オープンから3年以上経過している店舗のうち、赤字店舗はわずか1店舗のみで、残りの約8割は黒字化しているとのことです。子供向け教育系フランチャイズにおいて、開業から3年時点でこれだけ高い黒字率を維持できているのは、事業モデルとして一定の再現性があることを示していると考えられます。

また、生徒の継続率についても触れられており、年間の解約率はおよそ18%とのことです。この数値から計算すると、平均的な生徒は約4年半ほど教室に通い続けてくれる計算になります。もちろんこれは理論値であり、まだ4年半継続した実績のある生徒がいるわけではありませんが、カリキュラム自体も4〜6年の学習を想定して設計されているとのことでした。

プログラミング教室業界では、カリキュラムの学習範囲が短く、単元を学びきれないまま卒業してしまうケースや、復習が不十分なまま進んでしまうケースも見られます。エドモンドでは長期継続を前提にカリキュラムを設計しているため、生徒にとっても学習の抜け漏れが少なく、長く通ってもらえる設計になっている点は、教室運営の安定性という観点からも評価できるポイントです。

実況中継企画で密着!神奈川・富山の2店舗オーナー紹介

今回の実況中継企画では、2つの店舗が密着対象として紹介されました。1つは神奈川県の「たまプラーザ校」、もう1つは富山県の「富山校」です。都会型と地方型という異なる立地条件の店舗を同時に追うことができるのは、視聴者にとっても比較検討の参考になる貴重な機会といえます。

たまプラーザ校は、公園インフルエンサーとして知られる人物がオーナーを務めている点が特徴的です。年商50億円規模の事業を複数成功させてきた実績のある人物ということで、その経営手腕にも注目が集まります。一方、富山校は運営の大部分を学生が担っているという、非常にユニークな運営体制が採用されています。ビジネス経験がまだ浅い学生が中心となって運営する店舗が今後どのように成長していくのかは、フランチャイズ本部としても、そして視聴者としても興味深いポイントでしょう。

経験豊富な経営者と、これから経験を積んでいく学生という対照的な2つの事例を追うことで、エドモンドFCがどのようなオーナーであっても軌道に乗せられるビジネスモデルなのか、その実態が今後の追跡取材で明らかになっていくことが期待されます。

エドモンドFCの加盟募集状況と問い合わせ方法

取材の最後には、エドモンドが現在も加盟店募集を継続していることが確認されました。急速な店舗拡大が続いている中でも、新規オーナーの受け入れ体制は積極的に維持されているようです。子供向け教育業界での独立開業を検討している方にとっては、参入を検討する良いタイミングといえるでしょう。

興味を持った方は、動画の概要欄などから問い合わせが可能とのことです。初期費用の内訳や物件条件、ロイヤリティの詳細な料率など、本記事で紹介した内容はあくまで取材時点での概要ですので、実際の加盟を検討する際には必ず公式の説明会や個別面談で最新かつ詳細な条件を確認することをおすすめします。

まとめ

エドモンドのフランチャイズは、マインクラフトという子供に人気の教材を活用した独自性の高いビジネスモデルで、わずか1年弱で店舗数を大幅に拡大させています。初期費用は200万〜300万円程度と教育系FCとしては比較的手頃な水準であり、既存物件を活用できれば100万円台での開業も可能とされています。また、生徒数に応じた段階的なロイヤリティ設計により、赤字リスクが抑えられている点も大きな特徴です。3年以上経過した店舗の8割が黒字化しているというデータからも、事業としての再現性がうかがえます。もちろん実際の収益は立地やオーナーの努力次第で変動するため、加盟を検討する際は必ず本部との面談で最新の条件を確認するようにしましょう。